小説・漫画好きの感想ブログ

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紙媒体の新聞は生き残れるのか?

お正月に各地のニュースをテレビ・ネット・新聞で見ていてますますその懸念が高くなっていくのだが、紙媒体としての新聞、朝日新聞や読売新聞、毎日新聞なんかはいつまで、「紙媒体」として残っていけるのだろうか?
日本はかつて、一般の各家庭が新聞を二紙、三紙と取る世界でも稀な国であり、そのせいか国民の民度は高かったと言われていた。しかし、ネットなどの通信情報媒体の普及と、各家庭に対する個別のチラシ配布業者の増加、そして不況の長期化による格差社会への変化、新聞はふつう一紙は取るものという常識の変化などもあって、近年では実際の発行部数はどんどんと下落の一途を辿っている。
朝日・読売はそういった中でも600万部、800万部などの巨大部数(このうちの数割は押し紙という非配布部数らしいですが)をもっているものの、それでも凋落の気配は明らか。
 昔はニュースといえば、新聞が一番クオリティが高く信用度もあったものですが、今ではそうした信頼度は徐々に揺らいでいるし、若い世代はケータイでニュースを見るのが普通になっている。また各ブログで話題になったニュースがネットの中ではメインのニュースとなる傾向も強い。こうした事実上の変化の中で、紙媒体は広告という収入源が減る一途となっている。
 そもそも新聞というのは、販売対象者からの購読料がメインの収入ではなく、どちらかといえば各種の広告料や求人広告、折り込みチラシの広告料などがメインで成り立っている。それがどんどんどんどんと減っているのだからたまったものではない筈で、事実台所事情は苦しいと漏れ伝わってくる。
 広告主からすれば、効果が高いと思われるものにお金を出すのは当然のことであり、googleなりyahooなりの顧客対応型の自動宣伝や、実売クリックに対して広告費が発生する仕組みのほうが購買という事についてはより高い効果が得られるわけで、その流れはもはや引き返せないかと思われる。イメージ広告やアナウンス効果のある広告よりも、実数の成果が欲しい中小企業は軒並みそちらへと流れるのはやむをえない。
 不景気が続けば、大手企業にとっても半ばイメージのために巨額の広告費を払うよりは無駄遣いとしていったんそれをカットすることは当然の戦略でもあり、事実、テレビ局のほうではスポンサー離れが激しくなってきており、緊縮予算のために下請けプロダクションが潰れたり、再放送や、スタジオ内だけで作成できる番組や、お手軽に予算のかからないお笑いトーク番組が花盛りとなっている。今年の年末年始のテレビ番組を見れば、その進行は思いのほか早いというのが実感できた筈である。
 となれば、、いったいいつまで紙媒体としての新聞は存在価値によらずいつまで存続できるのかが甚だ疑わしい。一昔前の論調でいくならば、活字離れから新聞がなくなるという話が主流だったが、そういうコトよりももっと即物的な理由で新聞は潰れかねない局面に来ている。
 とはいえ勿論、新聞がなくなってしまった場合、ネットを利用することができないネット弱者や無料で新聞を読む機会をもたない層にとっては、一般的なニュースを読むことができなくなりかねず、社会的には極めてよろしくない事態が発生し、国としては明らかにそれはマイナスでしかないし、情報の寡占が起こることの危険も同時発生するので、そう簡単にそういう事態を引き起こさないような反動は生まれるであろうとは思う。
 ただ、それが経済的に意味がとれないものである場合は、日本の場合、間違いなくそれは長続きしない。となれば、このままであれば、新聞を紙媒体で読めるのは、今のように各社がそれなりの色を出しつつも、平行して読めるというのはもうあと十年程度の事かも知れない。